科学研究費助成事業は、日本の自然科学分野の論文発表数や引用された件数が上位10％に入るTop10％補正論文数の過半数を占めるが、その伸び率が近年、小さくなっていることが、科学技術・学術審議会の研究費部会に提出された資料で分かった。
資料は文部科学省科学技術・学術政策研究所がまとめたもので、科学研究費助成事業データベースなどから、科研費が関与する論文数や研究者数などを調べた。Top10％補正論文数とは、被引用回数が各年各分野で上位10％に入る論文の抽出後、実数で論文数の1/10となるように補正を加えた論文数を指す。
それによると、科研費が関係した論文は2011～2013年の3年平均で論文総数の52.0％、Top10％補正論文数の60.4％を占めた。しかし、科研費が関係した論文数の伸び率が1996～1998年から2001～2003年で30％、2001～2003年から2006～2008年で20.9％だったのに対し、2006～2008年から2011～2013年は7.4％に下がっている。
Top10％補正論文数でも、1996～1998年から2001～2003年は19.4％、2001～2003年から2006～2008年は17.6％だったが、2006～2008年から2011～2013年は5.4％に落ち込んでいた。
これに対し、科研費が関与しないTop10％補正論文数の伸び率は2001～2003年から2006～2008年はマイナス7.5％だったが、2006～2008年から2011～2013年は10.2％と増加に転じている。
一方、オンライン上で無料かつ制約なしで閲覧できるオープンアクセスジャーナルの論文のうち、科研費が関与したものは、2006～2008年から2011～2013年で118.2％の高い伸び率を示し、急激に増加している。このうち、Top10％補正論文数も同時期で142.4％と大きく伸び、科研費の存在感が増している。
