科学技術・学術政策研究所は国内の大学を論文数シェアが4.5％以上の第1グループ（大阪、京都、東京、東北大学）、1％以上の第2グループ（岡山、早稲田大学など13校）、0.5～1％の第3グループ（信州、大阪市立大学など27校）、0.05～0.5％の第4グループ（北九州市立、麻布大学など140校）に分け、2013～2015年と2003～2005年の論文数を比べた。

　それによると、化学は4グループで6～15％の減少を示し、国内全体で12％のマイナスとなった。材料科学は8～26％の減で、国内全体だと23％のマイナス。物理学は21～25％の低下を示し、国内全体で27％の減少だった。
工学は第1グループが1％の減少にとどまり、第2グループが8％増えたものの、第3グループは5％、第4グループは9％減り、国内全体で9％のマイナス。基礎生命科学は2～10％の減少を示し、国内全体で4％のマイナスになった。日本の研究力低下が叫ばれているが、あらためてその実態が浮き彫りにされている。

　これに対し、論文数を大きく伸ばした環境・地球科学は、各グループが20～48％論文数を増やし、国内全体で22％の増加。臨床医学分野も10～22％の伸びを見せ、国内全体で19％増やしている。

参考：【科学技術・学術政策研究所】日本の大学システムのアウトプット構造：論文数シェアに基づく大学グループ別の論文産出の詳細分析［調査資料-271］の公表について