筑波大学の研究で、在宅療養支援診療所・病院が、一般診療所よりも往診、在宅看取りといった在宅医療で期待される役割を果たしていることが裏付けられた。
高齢化の進展や地域医療構想の推進を背景に、我が国での在宅医療は重要性を増している。容体急変時の緊急往診や自宅での看取りなど、在宅医療の一層の充実を図るため、2006～2008年には在宅療養支援診療所・病院（在支診・在支病）が、2012年には機能強化型在支診・在支病が創設された。これらは、24時間の連絡体制や往診体制を必須に備えた施設である。
他方で、一般診療所を利用する在宅患者も少なくなく、実際に在宅医療を行う医療機関がどの程度役割を果たしているのかは明らかではなかった。本研究では、これまでに初めての一般診療所、在支診・在支病、機能強化型在支診・在支病の3種類の医療機関を全国レベルで直接比較する研究を実施した。
レセプト情報・特定健診等情報データベース（NDB）上の全国の医療レセプトデータを用いて、利用する医療機関の種類によって65歳以上の高齢者が受ける在宅医療サービス（①往診、②入院、③在宅看取り）がどの程度異なるのかを分析した。
その結果、①往診は、一般診療所を利用する患者と比べて在支診・在支病を利用する患者で有意に多く、その中でも機能強化型在支診・在支病を利用する患者でより多かった。②入院は、一般診療所を利用する患者と比べて在支診・在支病を利用する患者で有意に少なかった。③在宅看取りについても、一般診療所を利用する患者と比べて在支診・在支病を利用する患者で多く、特に機能強化型在支診・在支病を利用する患者で多くなっていた。
本研究により、在支診・在支病は一般診療所よりも往診を多く提供し、患者の入院を回避させ、在宅看取りも多く行うことで、在宅医療で期待される役割をより果たしていることが示唆された。在宅医療需要は今後も増大すると予想されており、在支診・在支病の拡大をさらに推進する取り組みが望まれる。
