株式会社マイナビは、2018年3月に卒業した就職活動経験のある子どもを持つ保護者1,000名を対象とした「2018年度マイナビ就職活動に対する保護者の意識調査」を実施。その結果を公表した。
調査によると、「子どもに働いてほしい企業」は、1位「公務員（官公庁、地方自治体等）・170ポイント」、2位「トヨタ自動車・36ポイント」、3位「NTT・18ポイント」、4位「日本航空（JAL）・13ポイント」「パナソニック・13ポイント」となり、保護者世代にも馴染み深い企業が名を連ねた。
「金銭的支援以外で、子どもへの就職支援として行ったこと」は、「あまり気を遣わないような雰囲気や環境作り・45.9%」が最も多く、続いて「身だしなみを整える手伝い・26.5%」、「企業選びのアドバイス・21.3%」と続いた。保護者は「アドバイス」よりも「気を遣わないような雰囲気や環境作り」といった子どもの自主性を尊重する傾向がみられた。また、保護者から見た「子どもの就職活動環境について」は、「楽な環境（多少＋かなり）・38.5%」で、2017年度と比較して4.0pt増加。売り手市場が就活生の保護者にも徐々に浸透していることがわかった。
現在の就職活動は、“売り手市場”で、いわゆるバブル期と比較されることが多い。そこで当時就活をした世代（1986年～1992年に新卒で就職活動をした）の保護者に、自身の就職活動について質問。1位「交通費が支給されることが多かった・27.9％」、2位「スーツ（色や形）が自由だった・27.1％」、3位「就職情報誌が山のように届いた・26.8％」など、バブル世代ならではの就職活動事情がうかがえた。
