横浜市と桐蔭横浜大学、ソフトバンク株式会社は連携して、中学校部活動の充実と教職員の負担軽減などを目的に、ICT(情報通信技術)を活用した部活動の遠隔技術指導を市場中学校のサッカー部(生徒15名 顧問2名)に対して試行実施する。
横浜市はこれまで、顧問を担うことができる「部活動指導員」を学校に配置するなど、部活動支援に取り組んできた。さらに今後は、「外部人材を配置するほどではないが、自らの競技経験のない部活動の顧問を担うことへの不安や負担」を感じている教職員の精神的な負担を軽減し、また、生徒がより専門性の高い技術指導を受けられるよう、桐蔭横浜大学、ソフトバンク株式会社と連携し、ICT(情報通信技術)を活用した部活動の遠隔技術指導システムを取り入れることにした。
遠隔技術指導システムは、ソフトバンク株式会社が中学校に対してタブレット端末を貸与。桐蔭横浜大学は、部活動の種目に応じて、段階的に技能を習得するためのステップを組み立てた「技能構造マップ」に、ケガをしにくく、効果的に部活動に取り組める体づくりプログラムを加えた「学校向け遠隔地支援システム」を構築・提供する。中学校では、部活動での生徒の様子を動画で撮影し、遠隔指導システムにアップロード。桐蔭横浜大学は中学校からアップロードされた動画の内容を確認し、指導コメントや動画を作成して、システムにアップロードする。中学校では、アップロードされた指導コメントや動画を生徒が確認し、自分たちのスキルアップにつなげていく。
部活動の指導に「遠隔指導」を取り入れることで、生徒たちは動画を通して自分自身の動作を客観的に把握したうえで指導を受けられ、自ら課題を解決する力を育むなど、部活動に自主的・自発的に取り組めると期待される。また、「遠隔指導」は、教員を目指す学生が指導を行うため、学生にとっても、大学で学んだ専門的な知見を取り入れながら中学生への指導に携われ、実践的指導力の向上、人材育成にもつながると期待されている。