神戸大学大学院の田守義和特命教授らの研究グループは、肥満の原因として女性の場合に、現在の個人の社会経済的な状況の他、子供時代の経験、特に被虐待体験が関わっていることを、アンケート調査に基づく研究により、国内で初めて明らかにした。
肥満は過食・運動不足といった生活習慣を背景に世界で増加している。2型糖尿病や高血圧などさまざまな疾患の原因となり健康寿命を縮める。また、生活習慣と深く関連するが、個人のさまざまな社会的背景も肥満に影響することが海外からは報告されてきた。海外とは人種的・文化的な差もあり、日本国内の調査による肥満と社会的背景の関連の解明が必要とされた。
2018年に神戸市は市民2万人（20歳以上65歳未満）に生活状況や健康課題に関するアンケート調査を実施。田守特命教授らは、この調査の有効回答のうち許可を得た5425件の結果から肥満と個人の生活背景との関連性を検討した。
その結果、女性では、婚姻状態、世帯の経済的状況、学歴、子供時代の逆境経験が肥満に関係していた。子供時代の逆境体験として、親からの身体的暴力、食事や衣服を適切に与えられないこと、親からの侮辱や暴言によって心が傷ついたこと、などが挙げられた。一方、国内傾向と同様に女性（10.6%）より男性（27.2%）に肥満が多かったが、男性ではどの調査項目でも統計学的な差はなかった。
従来、肥満は「生活習慣改善のための個人の努力の不足」と捉えられがちだった。しかし、女性の肥満は社会経済的状況の影響も受けており、肥満予防のためには、医学的取り組みだけではなく、虐待防止の推進を含む子供の福祉の増進など、行政も含めた社会的な観点からの介入も重要としている。
